Draft:Agetech

エイジテック（Template:Lang-en-short）は、高齢者の健康や生活、地域での自立した暮らしを支援する技術・製品・サービスの総称である。英語の「Age」と「Technology」を組み合わせた語である。

概要

エイジテックには、デジタルヘルス、支援技術、IoT、医療機器、ロボット、ウェアラブル端末、センサーなどの技術が含まれる。世界の60歳以上人口が2050年までに倍増すると見込まれるなかで、高齢者が住み慣れた地域で暮らし続けること（エイジング・イン・プレイス）を支える手段として注目されている。

定義と対象領域

AARP

米国のAARPは2021年、50歳以上の人々を対象とする製品・サービスの開発を促進するため、スタートアップ、投資家、企業、実証の場（テストベッド）を結びつける「AgeTech Collaborative from AARP」を設立した。設立時、AARPは新たな製品・サービスの最終的な受益者を、50歳以上の人々に加え、その家族と介護者であるとした。同団体はエイジテックを、高齢化する世界人口のニーズに応える技術ソリューションの一分類とし、加齢に伴う暮らしを容易にすることを目指す製品・サービス・体験が業種を越えて含まれるとしている。対象分野としては、ヘルステック、デジタルヘルス、フィンテック、モビリティ、スマートホーム・IoT、ロボティクス、人工知能、仮想現実、コミュニケーション、教育、ゲームを挙げている。

AARPによれば、CESで紹介されてきたエイジテックは、住まい、健康、移動（モビリティ）、旅行、エンターテインメント、ゲームなど多様な分野に及ぶ。また、AARPによるスタートアップへの出資は、介護、医療、住まい、貯蓄・資産計画、就労といった同団体の社会的使命に関わる分野に限られており、50歳以上の消費者の需要はスマートホームや家電から健康・ウェルネスまで広がっているとされる。同団体はCESでエイジテックの展示や講演を行っており、2025年時点で約700社が参加している。

AARPのエイジテックの取り組みは、個人と家族にとどまらず、住まいや地域社会にも及んでいる。AgeTech Collaborativeには家族・住まい・地域社会（Family, Home and Community）を担当する責任者が置かれ、同職はAARPの住宅政策や、地域の暮らしやすさを評価する「AARP Livability Index」の開発も率いている。またAARPは、あらゆる世代が暮らしやすく高齢者にやさしいまちづくりを進める自治体のネットワーク「AARP Network of Age-Friendly States and Communities」を運営している。さらに、住まいや交通の選択肢の拡充、公共空間の改善、スマートシティの取り組みなどを対象に、自治体や非営利団体へ小規模な助成を行う「AARP Community Challenge」も実施している。

The Gerontechnologist

イスラエルのジェロントロジストであるケレン・エトキン（Keren Etkin）は、エイジテックを、高齢者のニーズと要望を中心に据え、設計過程に高齢者自身を参加させて作られる技術と定義している。エトキンは2017年からウェブサイト「The Gerontechnologist」を運営し、エイジテック関連企業を分野別に整理した「AgeTech Market Map」を公開し、更新を重ねている。

2025年版（第8版）には、新規の60社を含む300社以上が掲載され、介護支援技術、自立支援、ロボティクス、長寿関連のフィンテックなどの分野にわたる。同版は、人口高齢化によって介護、住まい、移動、資産計画、安全に関する需要が高まっているとし、今後の需要が見込まれる分野として、エイジング・イン・プレイスを支える技術、家庭用ロボットと自動化、介護プラットフォーム、金融面の備えと詐欺防止、移動・モビリティ、脳の健康と認知機能、社会的つながり、健康寿命（ヘルススパン）とライフスタイルに関わる長寿ソリューションを挙げている。また、家族介護者を大きな市場とみなし、介護人材の不足を背景に、介護者の負担軽減や介護の調整を支える技術への需要が高まっているとしている。

一方で同マップは、技術を中核とするスタートアップや成長企業を対象とし、特定疾患の診断・治療を目的とする医療機器、非営利団体などのサービス提供者、デジタル機能を持たない用具（歩行補助具、階段昇降機、手すりなど）、上場企業や長い歴史を持つ企業を掲載対象から外している。カナダの研究ネットワークAGE-WELLは、同マップに着想を得て自国のエイジテック・スタートアップ・マップを作成している。エトキンは2022年に著書『The AgeTech Revolution』を刊行している。

女性の健康

女性の健康、とくに更年期に関わる技術もエイジテックの文脈で扱われている。カナダのCentre for Aging + Brain Health Innovation（CABHI）は、エイジテックに関する市場調査の一環として、更年期における脳の健康と技術の役割に関する報告書を公表している。AARPもCESで更年期を含む女性の健康課題と技術を扱うセッションを設け、ほてりに対応するウェアラブル端末や睡眠モニタリングなど、AgeTech Collaborativeの参加企業による製品が紹介された。日本では、更年期症状に関する遠隔相談などがフェムテックの製品・サービスとして挙げられている。

日本における動向

日本では、エイジテックを高齢者に限らず全世代のウェルビーイングを実現する考え方と捉える見方もある。ウェルエイジング経済フォーラムは、人生100年時代のウェルビーイングの向上を掲げて「Well-being & Age-tech Award」を開催し、関係省庁の大臣賞を含む表彰を行っている。2025年には電気刺激で減塩食品の塩味やうま味を増強する食器（キリンホールディングス「エレキソルト」）が農林水産大臣賞を受賞するなど、食に関わる技術も表彰対象となっている。

関連する概念

ジェロンテクノロジー

学術分野としては、技術を加齢に伴う人々の願望やニーズと結びつける学際分野であるジェロンテクノロジー（gerontechnology）があり、高齢者の生活の質の向上を最終目標とする。

健康な高齢化（Healthy Ageing）

国際連合総会は2021年から2030年を「健康な高齢化の10年」と定め、世界保健機関（WHO）がその実施を主導している。汎米保健機構（PAHO）と国際電気通信連合（ITU）は、この10年の実施に関連して、デジタル技術が高齢者の生活を改善しうるとし、高齢者に適した技術的解決策を産業界と政府が提供する必要性を指摘している。

健康長寿（Healthy Longevity）

米国医学アカデミー（NAM）は2022年の報告書で、健康長寿を「健康な年数が生物学的寿命に近づき、ウェルビーイングを可能にする身体・認知・社会的機能を伴う状態」と定義した。同報告書は、科学技術の進歩により、機能や認知の低下に直面する人々を支援する手段が開発されつつあると述べている。

エイジテックの推進者も、健康長寿との関係に言及している。AARPのジョー・アン・ジェンキンスCEO（当時）は、健康長寿の延伸に伴って増える高齢者が経済成長やイノベーションの原動力になるとし、テクノロジー業界と連携することで健康長寿と生産性を延ばす新たな解決策を生み出せると述べて、その成長機会としてエイジテックを挙げた。同論考はエイジテックを、加齢に伴ってよりよく暮らせるよう支援する製品・サービスを開発する、あらゆる産業分野にわたる技術革新と説明し、50歳以上の人々による世界GDPへの貢献が2020年の45兆ドルから2050年には118兆ドルに達するとのAARPの推計を示している。また、TheGerontechnologistの2025年版マーケットマップは、50歳以上の人々の需要や消費力が生み出す長寿経済（ロンジェビティ・エコノミー）の拡大をエイジテック需要の背景に挙げ、健康寿命（ヘルススパン）に関わる長寿ソリューションを成長分野の一つとしている。

関連項目

• 高齢化社会
• 介護ロボット
• デジタルヘルス
• フェムテック
• 介護食
• エイジング・イン・プレイス
• エイジフレンドリーシティ